日本のマスコミは
　日本のマスコミは、過剰な商業主義とステレオタイプの報道を克服すべきだ。著者は、言論の自由が保障されている日本で、報道機関に対して疑問を抱いている。特に、新聞やテレビが取り上げるテーマがほぼ同じであり、その基準が不明確であることが問題だと指摘する。さらに、国益や社会正義といった基準が不明確で、報道の判断基準が曖昧であることを懸念している。また、商業主義が報道内容を左右し、視聴者の欲望を満たすために刺激的な演出が加えられていることも問題視している。特にテレビでは、反国家的な立場を取ることが正義とされる傾向があり、権力の乱用として捉えられることがある。著者は、マスコミに対して、意見と事実の区別、モラルに基づいた報道、警鐘を鳴らす提言を行うことを求めている。日本のマスコミは過剰な商業主義とステレオタイプの報道を克服すべきだ。

　そのためには第一に、マスコミが報道の使命を自覚することが重要であり、そのためにはまず視聴率や売上を追い求める商業主義から脱却し、社会に対して責任を持った情報を提供するべきだ。例えば、有名なテレビ番組が視聴率を上げるためにセンセーショナルな事件を繰り返し報道したとしよう。そのような報道は、視聴者の感情に訴えることに重点を置き、真実を伝えることを後回しにしてしまう。結果としてその事件から得られる教訓など、事件の本質が見失われることとなってしまうだろう。それ故にマスコミは情報提供者としての本来の役割を再認識し、視聴者に対して偏りのない、正確な情報を届ける責任がある。

　第二の方法は、マスコミに対するチェック機能を設けることがである。アメリカの独立宣言を起草したトーマス・ジェファーソンは、言論の自由を強く支持しつつも、その自由が乱用されないように適切な規制が必要であると考えていた。彼は、政府が権力を乱用しないためには、常にメディアや市民の監視が欠かせないと説いた。この考え方を現代のマスコミに当てはめると、報道機関が過剰な商業主義に走ったり、世論を操作したりすることを防ぐためには、外部からの監視とチェックが必須である。公共の利益を守るために設けられた報道倫理委員会のような組織が、報道内容を公正かつ客観的に評価し、不正確な情報や偏った報道を正す役割を果たすことが求められるだろう。このようなチェック機能がしっかりと機能することで、マスコミの誤報や偏向報道を防ぎ、視聴者に対して信頼性のある情報を提供することができるはずだ。

　確かに、マスコミにはみんなの関心のあるものを大きく取り上げるという面も必要だ。しかし、「言論とは勝手に広まるものではなく、伝えたいと思った者たちが広げるのである。」と言う名言があるように言論の使命というものを忘れてはならないと思う。マスコミに野次馬精神は必要だが、野次馬精神しかないマスコミであってはならない。一方で、私たち視聴者も商業主義の影響を受けないように注意しなければならない。刺激的な報道に引き寄せられがちだが、冷静に情報を吟味し、表面的な感情に流されることなく、事実に基づいた判断を下すことが求められる。報道機関と視聴者双方が自覚を持ち、健全な報道環境を築いていくことが重要である。『人の噂も七十五日』という言葉があるが、マスコミの影響力は七十五日で終わるわけではない。